第10次職業能力開発基本計画【一問一答】

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頻出の「第10次職業能力開発基本計画」を確認。問題文に資料名が明記された大問の第3回問1以外にも、1-①の社会及び経済の動向に関連する問題の選択肢で度々出題されていますが、比較的常識的にアプローチできてしまう問題が多いです。資料は22頁ほどですから、スキマ時間に読んでおきましょう。

 第10次職業能力開発基本計画

(全10問)

Q1.日本経済を持続的な成長軌道に乗せるためには、一人一人の働く者の付加価値創出力を高めることによる生産性向上の取組が不可欠である。

A1.○:生産性の向上は働き方の効率化の観点からも重要である。【第10次職業能力開発基本計画P3】

Q2.雇用情勢が改善する時期は、賃金上昇を伴う自発的転職が減少するため、職業能力開発、向上を必要とする者に対して、その機会を的確に提供していくことが重要である。(第3回問1類題)

A2.×:雇用情勢が改善する時期は、賃金上昇を伴う自発的転職が増える。【第10次職業能力開発基本計画P5】

Q3.IT技術の進展が労働需要に及ぼす影響として、定型的な作業が多い職種の労働需要が高まる一方、技術に代替されない職種の需要が減ることが予想される。(第3回問1類題)

A3.×:逆である。定型的な作業が多い職種の労働需要が減る一方、技術に代替されない職種の需要が高まることが予想される。【第10次職業能力開発基本計画P5】

Q4.我が国の労働生産性の状況を欧米諸国と比較すると、相対的に低い水準にとどまっている。

A4.○:米国と比較して、非製造業を中心に低くなっている。【第10次職業能力開発基本計画P5】

Q5.近年の労働生産性分析で注目されている「無形資産」には①情報化資産、②革新的資産、③経済的競争能力の3つがある。

A5.○:①はソフトウェア等、②はR&D(研究開発)等、③は人的資本投資等がある。【第10次職業能力開発基本計画P6】

Q6.我が国では「企業が行う人的資本投資」が主要国と比較して多く、その投資割合も増加傾向にある。(第3回問1類題)

A6.×:「企業が行う人的資本投資」が主要国と比較して少なく、その投資割合も低下傾向にある。【第10次職業能力開発基本計画P6】

Q7.職業人生の長期化とともに「就職」ではなく、「就社」を意識するような考え方の変化が労働者にみられる中、職業人生を通じた継続的なキャリア形成という捉え方が重要である。(第2回問3類題)

A7.×:「就社」ではなく「就職」を意識するような考え方の変化がみられる。【第10次職業能力開発基本計画P8】

Q8.第10次職業能力開発基本計画において、中高年齢者の職業能力開発については、退職するまでの期間に最低一度、セルフ・キャリアドック等によるキャリアコンサルティングの機会を確保するとある。

A8.×:中高年のキャリア形成を支援するため、セルフ・キャリアドック等による若年期からの継続的なキャリアコンサルティングの機会を確保する。【第10次職業能力開発基本計画P15】

Q9.アビリンピックとは、技能五輪全国大会のことである。

A9.×:アビリンピックとは、全国障害者技能競技大会のことである。【第10次職業能力開発基本計画P16】

アビリンピックのネーミングは「ability(技能)+Olympic」が由来。なお、技能五輪全国大会は、青年技能者の技能レベルの日本一を競う技能競技大会のことです。ちなみに両イベントは同時期に同一都道府県で行われ、2017年は栃木県で行われます。とちぎ技能五輪・アビリンピック2017

Q10.職業能力開発総合大学校は、国(厚生労働省所管)が設置し、日本における職業訓練の中核機関として設立され、公的資格である職業訓練指導員の養成・研修や職業能力開発に関する調査・研究などを行っている。(第1回問15類題)

A10.○:訓練指導員の安定的・継続的な育成確保のため、職業能力開発総合大学校を中心に指導員訓練を実施する。【第10次職業能力開発基本計画P19】

(全10問)

第10次職業能力開発基本計画は、楽習ノート+でもまとめや問題をご用意しています。是非ご活用ください。 楽習ノート+