能力開発基本調査【一問一答】

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「能力開発基本調査」の調査結果は第3回以外は毎回大問で出題されています。下記PDFをじっくりと一読し、趨勢(傾向)を掴み、一問一答にトライしましょう。必読ナンバーワン資料です。

 平成30年度能力開発基本調査

(全17問)

Q1.平成30年度能力開発基本調査において、正社員に対する能力開発の責任主体については、「企業主体で決定」する又はそれに近いとする企業の割合は、70%を超えている。

A2.○:77.4%。企業主体が約7割強、個人主体が約2割と押さえる。【P5】

Q2.平成30年度能力開発基本調査において、正社員に対する職業能力評価の処遇への関連づけについては、「処遇に関連づける」又はそれに近いとする企業は約2割であった。

A2.×:「処遇に関連づける」又はそれに近いとする企業は79.4%である。「処遇に関連づけない」又はそれに近い企業は19.1%である。【P5】

Q3.平成30年度能力開発基本調査において、「OJT」を重視する又はそれに近いとする企業は約25%であり、「OFF-JT」を重視する又はそれに近いとする企業は約73%である。

A3.×:数値が逆である。重視する教育訓練は、OJT>OFF-JTの傾向が強い。「OJT」を重視する又はそれに近いとする企業は73.6%であり、「OFF-JT」を重視する又はそれに近いとする企業は24.5%である。【P6】

Q4.平成30年度能力開発基本調査において、正社員に対する教育訓練の実施方法の方針については、「社内」を重視する又はそれに近いとする企業は56.4%で「外部委託・アウトソーシング」を上回っている。

A4.○:教育訓練の実施方法は、社内>外部委託(アウトソーシング)とおさえておく。【P7】

Q5.平成30年度能力開発基本調査において、事業内職業能力開発計画の作成状況は、「いずれの事業所においても作成していない」とする企業が約15%であった。

A5.×:「すべて事業所において作成している」企業が15.7%である。「いずれの事業所においても作成していない」企業が75.4%であり、事業内職業能力開発計画の作成はあまり進んでいない状況をおさえておく。【P8】

Q6.平成30年度能力開発基本調査において、職業能力開発推進者の選任状況については、「いずれの事業所においても選任していない」とする企業が7割を超えている。

A6.○:75.7%であり、他方で「すべての事業所において選任している」とする企業は14.4%である。【P10】

Q7.平成30年度能力開発基本調査において、教育訓練休暇制度の導入状況は、「導入している」が約76%である。

A7.×:「導入していないし、導入する予定はない」が76.6%で多くを占めている。【P12】

Q8.平成30年度能力開発基本調査において、正社員に対して平成29年度にOFF-JTを実施した事業所は、7割を超えている。

A8.○:75.2%で、なだらかな増加傾向である。【P13】

Q9.平成30年度能力開発基本調査において、能力開発や人材育成に関する問題点の内訳として最も多いのが、「人材育成を行う時間がない」である。

A9.×:最も多いのは「指導をする人材が不足している(54.4%)であり、「人材育成を行う時間がない(47.8%)」は3番目の問題点である。2番目は「人材を育成しても辞めてしまう(53.5%)」。【P21】

Q10.平成30年度能力開発基本調査において、正社員または正社員以外に対してキャリアコンサルティングを行うしくみを導入している事業所は、6割を越えている。

A10.×:44.5%である。【P22】

Q11.平成30年度能力開発基本調査において、キャリアコンサルティングを行うしくみを導入していない事業所のうち、キャリアコンサルティングを行っていない理由は、正社員、正社員以外ともに「労働者からの希望がない」が最も多い。

A11.○:次いで「キャリアコンサルタント等相談を受けることのできる人材を内部で育成することが難しい」である。【P27】

Q12.平成30年度能力開発基本調査において、キャリアコンサルティングを導入している事業所のうち、キャリアコンサルティングを行う上での問題点として最も多いのは、正社員では、「労働者がキャリアに関する相談をする時間を確保することが難しい」である。

A12.○:正社員以外で最も多いのは、「労働者からのキャリアに関する相談件数が少ない」である。【P26】

 

Q13.平成30年度能力開発基本調査において、キャリアコンサルティングの実施時期について、正社員、正社員以外ともに最も多いのが、「人事評価のタイミングに合わせて実施する」であった。

A13.×:最も高いのは、「労働者からの求めがあった時に実施する」である。【P23】

Q14.平成30年度能力開発基本調査において、事業所調査でのジョブ・カードの認知状況は、「内容を含めて知っており活用している」割合は約25%である。

A14.×:2.8%である。「内容を含めて知っているが活用していない」が23.4%である。認知度自体に課題がある状況が続いている。【P27】

Q15.平成30年度能力開発基本調査において、正社員の自己啓発に対する支援を行っている事業所は8割を超え、正社員以外に対しても約6割近くとなっている。

A15.○:正社員に対しては82.5%、正社員以外に対しては55.4%である。【P28】

Q16.平成30年度能力開発基本調査の個人調査において、自己啓発を行う上での問題点として、正社員から最も多かったのは「費用がかかりすぎる」である。

A16.×:最も多かったのは、正社員、正社員以外ともに、「仕事が忙しくて自己啓発の余裕がない」であった。【P58】

Q17.キャリアコンサルティングを受けた者において、キャリアコンサルティングが約だったことの内訳として最も多いのは、「再就職につながった」である。

A17.×:正社員、正社員以外ともに「仕事に対する意識が高まった」である。【P60】

(全17問)

平成30年度能力開発基本調査については、まとめ編と問題編を楽習ノートプラスにご用意しています。是非ご活用ください。