4-3ネットワークの認識及び実践【一問一答編】
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一問一答でふりかえり（テキスト＆一問一答第4版P267～P268）
Q.キャリアコンサルタントは、他の専門家から情報を得るなどの接触は守秘義務に抵触するため、行うべきではない。
A.適切ではない。自らの専門性を超えたときにはリファー（紹介）やコンサルテーション（照会）や協働（コラボレーション）することも、個人のキャリア形成支援のために必要である。
Q.企業内のキャリアコンサルタントは企業で働く人のキャリア形成支援が専門であるため、学校や地域社会、医療機関など企業以外のネットワークは不要である。
A.適切ではない。個人を取り巻く環境への働きかけを行うために、企業以外のネットワークの構築も必要である。
Q.キャリア教育の推進に当たり、学校等の教育機関、産業界、NPO等の地域全体が連携・協働できるよう、キャリアコンサルタントが全体をコーディネートしている例もある。
A.適切である。そうした試みは存在し、キャリア教育のコーディネートを行う民間資格（キャリア教育コーディネーター）などもある。
Q.自身の所属している組織が障害者雇用の経験に乏しい場合、トライアル雇用事業やジョブコーチ支援事業などの施策活用を組織に働きかけることもありうる。
A.適切である。ジョブコーチは職場適応援助者ともいわれる。
Q.企業内で活動するキャリアコンサルタントは、働く個人の面談内容に守秘義務が生じるため、経営者層や人事部門などとのネットワークを持つことは控えるべきである。
A.適切ではない。守秘義務は当然にあるが、経営者層や人事部門とのネットワークは必要である。
Q.精神医学や臨床心理学の専門家とのネットワークから専門知識が得られるのであれば、精神疾患が疑われる相談者の状況を自身で診断して相談者に助言することができる。
A.適切ではない。キャリアコンサルタントは診断や治療をすることはできない。
Q.キャリアコンサルタントは、自分の専門分野のみならず自分の専門分野以外でも人的なネットワークを構築しておくことが望ましい。
A.適切である。相談者の利益のため、専門分野以外の知識を習得したり、ネットワークを構築したりすることは必要である。
Q.若年者への就労支援においては、すべての都道府県に設置されている、地域若者サポートステーションとの連携も有効である。
A.適切である。地域若者サポートステーションはすべての都道府県に設置されており、働くことに悩みを抱えている15歳～49歳までの人に対し、キャリアコンサルタントなどによる相談や、就労に向けた支援を行っている。
Q.アルムナイ（退職者）を社外ネットワークとして維持することは、企業秘密の漏洩につながるおそれがあるため、採用戦略上、好ましくない。
A.適切ではない。業務上の守秘義務を遵守しながら、アルムナイとのネットワークを維持することは、採用戦略上、有効である。
一問一答編は以上です。正解できなかった内容はテキストで確認しましょう。