1-2キャリアコンサルティングの役割の理解【一問一答編】
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一問一答でふりかえり（テキスト＆一問一答第4版P15～P16）
Q.キャリアコンサルティングにおいては、個人の職業生活設計にのみ焦点を当て、職務内容に関する不満などは対象にしない。
A.適切ではない。職務内容に関する不満や、情緒的な問題にも耳を傾ける。
Q.キャリアコンサルティングの役割には、個人に対する支援、組織に対する支援があり、環境への働きかけは含まれない。
A.適切ではない。 個人、組織に加えて、環境への働きかけや教育・普及活動が含まれる。
Q.キャリアコンサルティングは、個人が自立・自律できるように支援するものである。
A.適切である。自らがキャリア・マネジメントすることにより自立・自律することを支援するものである。
Q.働き方改革が進められる中でも、組織に対して問題を提起するよりも、個人の働き方の支援に徹することが大切である。
A.適切ではない。環境への働きかけもキャリアコンサルティングの役割である。
Q.「働く環境の変化に対応できるキャリアコンサルタントに関する報告書」で示されているキャリアコンサルタントに求められることに、専門性を深化、実践力を向上させることがある。
A.適切である。個人の強みとして専門領域へ踏み出すこと及び近接領域の専門家等へのリファーをする力が求められる。
Q.「働く環境の変化に対応できるキャリアコンサルタントに関する報告書」で示されたキャリアコンサルタントの役割には、就職マッチング機能やリテンションの機能を意識することがある。
A.適切である。リテンション（保持や維持の意味）の機能とは、人材の流出を防止するための施策であり、内定後の就職支援準備や中小零細企業の新人研修など、初期キャリア段階における職場定着の支援等である。
Q.令和5年度能力開発基本調査によると、令和4年度中にキャリアコンサルティングを受けた者の割合は、労働者全体では4人に1人の割合である。
A.適切ではない。労働者全体で10.8%であり、正社員では13.8%、正社員以外では5.4%である。なお、テキストには記載はないが、令和6年度版でも概ね同じ傾向である（労働者全体11.7％、正社員13.9％、正社員以外6.3％）。
Q.令和5年度能力開発基本調査によると、キャリアに関する相談をする主な組織・機関として最も多いのは、正社員、正社員以外ともに「企業外の独立したキャリアコンサルタント」である。
A.適切ではない。「職場の上司・管理者」が正社員、正社員以外ともに最も多い。なお、テキストには記載はないが、令和6年度版でも「職場の上司・管理者」が正社員、正社員以外ともに最も多い。
Q.令和5年度能力開発基本調査によると、キャリアに関する相談が役立ったことの内訳は、正社員では「仕事に対する意識が高まった」が最も多い。
A.適切である。正社員以外も同じく、「仕事に対する意識が高まった」が最も多い。なお、テキストには記載はないが、令和6年度版でも「仕事に対する意識が高まった」が正社員、正社員以外ともに最も多い。
一問一答編は以上です。正解できなかった内容はテキスト編で確認しましょう。