第9回問41~問45の解き方

第9回キャリアコンサルタント試験学科試験問題を徹底解説!

問41.自己理解の支援

 アセスメントツールに関する出題です。主なアセスメントツールは、労働政策研究・研修機構のホームページに説明がありますので、特徴を繰り返し確認しましょう。なお、本問の誤選択肢の理由には何とも脱力しますが、この内容が問われたのは、実は二回目です。

1.○:VRTカードは、心理検査「職業レディネス・テスト」の職業興味と職務遂行の自信度に関する項目を1枚ずつのカードに印刷した、親しみやすく、扱いやすいキャリアガイダンスツールである。【労働政策研究・研修機構

2.○:OHBYカードは、職業カードソート技法を行うために開発されたカード式職業情報ツールであり、職業情報を48枚の必要最小限のカードにまとめている。【労働政策研究・研修機構

3.○:キャリアシミュレーションプログラムは、就業経験のない(あるいは浅い)大学生等や若年者向けに開発された、就職後の職業生活のイメージを伝えるためのグループワーク型の教材である。【労働政策研究・研修機構

4.×:キャリア・インサイトは、コンピュータを使い、職業選択に役立つ適性評価、適性に合致した職業リストの参照、職業情報の検索、キャリアプランニングなどを実施できる総合的なキャリアガイダンスシステムである。[第3回問39]

内容は合っていそうですが…、何が誤りかというと、パソコンにインストールが必要でウェブ上では利用することができない点です。かつてはスマホで…という問題も出題されています。こういう問題ってどうなんでしょうかね…(汗)

問42.人事管理及び労務管理の知識

 この問題番号で助成金のトピックが登場するのは番狂わせ感がありますが、トライアル雇用助成金について、本格的な出題は初めてです。

 トライアル雇用助成金(一般トライアルコース)のご案内

1.○:事前にトライアル雇用求人をハローワーク等に提出し、これらの紹介により、 対象者を原則3カ月の有期雇用で雇い入れ、一定の要件を満たした場合に、助成金を受けることができる。

2.○:労働者の適性を確認した上で常用雇用へ移行することができるため、ミスマッチを防ぐことができる。

3.○:若者雇用促進法に基づく認定事業主が35歳未満の対象者に対しトライアル雇用を実施する場合1人当たり月額5万円(最長3カ月間)となる。

4.×:最長3か月間である。

問43.相談過程の総括

 面談の終結に関する出題。支援の基本姿勢に従い、慎重に文章を確認しましょう。[第2回問46、第3回問46]

1.○:主訴が解消していないものの、相談者、キャリアコンサルタント双方が合意できているので、面談の終結は不適切とはいえず、適切である。

2.×:相談者が分離不安を示している場合に、キャリアコンサルタントが主導的に面談を終結することは適切とはいえない。

3.×:その理由を問わずに継続することは適切とはいえない。

4.×:「もう相談に来ることがないように」は不適切である。

問44.自己理解の支援

 アセスメントツールのフィードバックに関する問題ですが、やや難しい内容もありました。支援の基本姿勢に従って、消去法でアプローチしていきましょう。

1.×:興味パターンに近い職業を関連づけるなどの工夫も必要である。

2.×:アセスメントツールについては、結果のフィードバックを必ず行う。【木村先生P80】

3.×:GATBでは、適性職業群に対する照合結果として、H(適性あり)、m(概ね適性あり)、L(適性なし)いずれかの評価があるが、L(適正なし)がすなわち希望する仕事に就けないということではない。拡大解釈はしてはいけない。

4.○:「パーセンタイル順位とは、100人中テスト得点の低い方から並べたら何番目に当たるかを示す数字である。」【木村先生P84】

問45.仕事理解の支援

 職業分類については、細かく整理しておかないと区別が難しいが、過去問もかなり多く、ヨコ解きでかなり網羅できるようになりました。【第1回問39、問40、第3回問42、第4回問41、問42、第5回問46、第6回問41、第8回問46、第2回問40】

1.○:適切である。なお、旧労働省編職業分類が昭和28年に制定されて以来、職業の変化等に対応して4回改定が行われており、この厚生労働省編職業分類(平成23年改定)は、4回目の改定版にあたる。【ハローワークインターネットサービス

2.×:大・中分類項目は、日本標準職業分類の大分類項目及び中分類項目と一致している。小分類項目は、原則として日本標準職業分類の小分類項目に準拠して定めているが、職業紹介業務における必要性を考慮して項目を補正している。【ハローワークインターネットサービス

3.○:職業分類の分類項目は、産業分類の区分とは独立に定めている。【ハローワークインターネットサービス

4.○:細分類の分類項目には、この職業分類の利用の便宜を考慮して職業名の例示を掲載している。当該項目に該当する例示職業名の先頭には「該当例」、該当しないものには「非該当例」と記載している。【ハローワークインターネットサービス

参考文献・資料

独立行政法人労働政策研究・研修機構

ハローワークインターネットサービス

キャリアコンサルティング理論と実際4訂版木村周著(雇用問題調査会2016年)

トライアル雇用助成金(一般トライアルコース)のご案内(PDF)

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