第10回問01~問05の解き方

 

第10回キャリアコンサルタント試験学科試験問題を徹底解説!

選択肢の正誤と解説、参考文献をお伝えします。試験対策にお役立てください。

問1.社会及び経済の動向並びにキャリア形成支援の必要性の理解

 能力開発基本調査は、最頻出と言って良い資料です。必ず資料をダウンロードし、何度も読み返しておきましょう。特に調査項目の「1位」を確認しましょう。[第2回問2、第4回問17、第4回問24、第5回問3、第5回問22、第6回問16、第7回問17、第8回問17、第9回問17]

 平成29年度能力開発基本調査

1.×:正社員に対して導入している事業所は38.1%、正社員以外に対して導入している事業所は26.6%である。なお、企業規模が大きくなるほど導入している割合が高くなっている。【P21】

2.×:1位は金融業、保険業で80.3%である。建設業は正社員で42.2%、正社員以外で24.2%である。【P22】

3.○:導入の目的の1位は、「労働者の仕事に対する意識を高め、職場の活性化を図るため」である。【P23】

4.×:問題点の内訳の1位は、「労働者からのキャリアに関する相談件数が少ない」である。【P24】

問2.社会及び経済の動向並びにキャリア形成支援の必要性の理解

 キャリア形成支援の基本姿勢に基づき、常識的にアプローチしましょう。

1.○:「主体的に個々の希望や適性・能力に応じて、生涯を通じてキャリア形成を行い、企業内外で通用する職業能力を高めることが重要となっている。」【キャリア・コンサルティング技法等に関する調査研究報告書の概要

2.○:出典は不明だが、違和感のない内容である。

3.×:非正規雇用労働者に対するキャリアコンサルティングの機会を確保するなどの非正規雇用労働者の職業能力開発については、第10次職業能力開発基本計画にも明記されている。【第10次職業能力開発基本計画P16:PDF

4.○:出典は不明だが、違和感のない内容である。

問3.キャリアコンサルタントの役割の理解

 3つめの選択肢に迷われた方が多かったようですが、電子メールやSNSによる相談は、除外や禁止されているわけではありません。私もクライエントとメールの交換などで前回カウンセリングのまとめや情報提供、相談内容のやり取りをすることもあります。

1.○:役割として適切である。

2.○:支援の基本姿勢として適切である。

3.×:個人情報保護や守秘義務に留意することが前提となるが、非対面型の相談が除外されているわけではない。

4.○:役割として適切である。

問4.キャリアコンサルタントの役割の理解

 キャリアコンサルティングにより期待される効果について、本問は常識的にもアプローチすることができますが、その理論的な背景やプロセスについては木村先生の著書で体系的に学ぶことができます。

引き続き、木村先生の著書は必携です。

※2018年10月に新しい5訂版がリリースされたため、木村先生の著書「キャリアコンサルティング理論と実際」の参照ページ数は、4訂版を④、5訂版を⑤と表記しています。ご活用ください。

1.○:「キャリアコンサルティングの第一歩は『自己理解』である。」と木村先生の著書にもある。【木村先生④P229、⑤P233】

2.○:職業理解は、「その職業について理解を深め、それがその人の個性に合っているか現実吟味を行うことである」と木村先生の著書にもある。【木村先生④P255、⑤P257】

3.×:あらかじめ思い描いていた通りの希望が叶えられるとは限らない。

4.○:方策の実行の支援として、「目標と個々のターゲットを設定したら、次はそれを実現するための方策を実行することである」と木村先生の著書にもある。【木村先生④P296、⑤P290】

問5.キャリアコンサルタントの活動

 頻出のキャリアコンサルタント倫理綱領からの出題です。支援の基本姿勢から常識的にアプローチすることもできますが、ページ数も多くはありませんので、必ず一読しておきましょう。

 キャリアコンサルタント倫理綱領

A.×:「人間尊重を基本理念」とするが、尊敬を確保する必要はない。【第1条】

B.○:また、「明らかに自己の能力を超える業務の依頼を引き受けてはならない」。【第8条】

C.○:また、「様々なハラスメントが起こらないように配慮しなければならない」。【第10条】

D.×:「利益が相反するおそれがある場合には、事実関係を明らかにした上で、相談者の了解のもとに職務の遂行に努めなければならない。」【第11条】

参考文献・資料

平成29年版能力開発基本調査(PDF)

第10次職業能力開発基本計画(PDF)

キャリアコンサルタント倫理綱領(PDF)

キャリアコンサルティング理論と実際5訂版木村周著(雇用問題調査会2018年)

厚生労働省

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