第14回問36~問40の解き方
第14回キャリアコンサルタント試験学科試験問題を徹底解説!
目次
問36.学校教育制度及びキャリア教育の知識
学校教育制度及びキャリア教育の知識の出題範囲からは毎回2問が出題されますが、1問は必ずと言って良いほど捨て問題になります。解きづらい試験範囲であることを覚悟しましょう。本問のような無茶な、穴埋め問題が時折出題されます。
P59 「キャリア形成」とは,社会の中で自分の役割を果たしながら,自分らしい生き方を実現していくための働きかけ,その連なりや積み重ねを意味する。
1.×:適切ではない。
2.×:適切ではない。
3.×:適切ではない。
4.○:適切である。A:役割、B:自分らしい
問37.学校教育制度及びキャリア教育の知識
こちらも判断の難しい問題でしたが、選択肢4の教育振興基本計画の「毎年策定」がポイントでした。なお、教育振興基本計画は、第6回以来の出題でした。[第6回問36]
1.○:教育基本法の前文の内容である。【教育基本法前文】
2.○:学校教育法の内容として適切である。【学校教育法】
3.○:あまり聞きなれない法律で初出題だが、社会教育法における社会教育の定義として適切である。【社会教育法第二条】
4.×:教育振興基本計画は、教育基本法に示された理念の実現と我が国の教育振興に関する施策の総合的・計画的な推進を図るため、5年ごとに政府として策定する計画である。【文部科学省】
問38.方策の実行の支援
バンデューラの自己効力感に関する出題は多いものの、SCCT(社会認知的キャリア理論)からの出題自体はこれまでになく、どうして出ないのだろう?と個人的には疑問に思っていましたが、いよいよ出題されました。養成講座では学んだ方が多いのではないでしょうか。
出典はジル資料です。SCCT(社会認知的キャリア理論)は、バンデューラの自己効力感や三者相互作用の考え方に基づいて、レント、ブラウン、ハケットにより開発された。
1.○:学習経験は、4つの情報源をもとに自己効力感を獲得する経験のことであり、人の認知に大きく影響する。【ジルP34】
2.○:行動の結果は、学習経験にフィードバックされるため、失敗をしたとしても、新しい学習経験を重ねて自己効力感と結果期待を高めることができれば、行動と結果を変えることができる。【ジルP35】
3.×:同じ経験をしても、個人的要因や背景要因(環境的要因)が異なれば、 自己効力感や結果期待は異なったものになる。【ジルP35】
4.○:SCCT で重要なことは、人が主体的に認知を変えて、より良いキャリア選択や高い結果を出せる点にある。【P35】
問39.仕事理解の支援

キャリアシミュレーションプログラムもキャリア・インサイトもどちらもよく出題されています。特徴を確認しましょう。
1.×:キャリアシミュレーションプログラムは、個別学習用の教材ではなく、グループワーク型の授業用教材である。【労働政策研究・研修機構】
2.○:キャリアシミュレーションプログラムは、就職後の長期的な職業生活のイメージを獲得するだけでなく、社会生活で直面しやすい困難場面への関心を高め、その対処策についてグループワークを通じて考えを深めることができる。【労働政策研究・研修機構】
3.○:キャリア・インサイトは、職業選択に役立つ適性評価、適性に合致した職業リストの参照、職業情報の検索、キャリアプランニングなどを実施できる総合的なキャリアガイダンスシステム(CACG)である。【労働政策研究・研修機構】
4.○:キャリア・インサイトは、利用者自身がコンピュータを使い実施することができる。【労働政策研究・研修機構】
問40.キャリアシートの作成指導・活用の技能・知識

頻出のジョブ・カードに関する出題です。第13回では出題が無かったのですが、やはり再出題されました。毎回注意が必要です。ジョブ・カードについては、ジョブ・カード制度総合サイトを確認しましょう。
1.○:ジョブ・カードは、「生涯を通じたキャリア・プランニング」及び「職業能力証明」の機能を担うツールである。
2.×:企業において人材育成、能力開発に活用することはありうるが、人事考課のために活用することは想定していない。【ジョブ・カード制度総合サイト】
3.×:ジョブ・カードを産業医が健康管理のために活用することは想定していない。
4.×:自治体が電子化して継続的に蓄積することは想定していない。なお、ジョブ・カードは行政などが管理するのではなく、各個人が自身で管理するものである。【ジョブ・カード制度総合サイト】
参考文献・資料
教育基本法
学校教育法
社会教育法
文部科学省
職業相談場面におけるキャリア理論及びカウンセリング理論の活用・普及に関する文献調査(労働政策研究・研修機構2016年)
労働政策研究・研修機構