第20回問36~問40の解き方

第20回キャリアコンサルタント試験学科試験問題を徹底解説!

問36.キャリアシートの作成指導及び活用の技能

 頻出のジョブ・カードに関する問題ですが、いつものようにジョブ・カード制度総合サイトからの出題ではなく、厚生労働省のサイトでの記述が、出典と思われます。

厚生労働省

1.○:「求職中の方」もしくは「在職中の方」向けの内容として適切である。

2.○:「求職中の方」向けの内容として適切である。

3.○:「在職中の方」向けの内容として適切である。

4.×:「企業関係者の皆様へ」の内容として、「ジョブ・カードは、人材育成や人事評価にも役立つ」がある。

他には、「学生の方」向けには自己理解や、応募書類への活用、「学校関係者の皆様へ」では、キャリア教育や就職活動の指導での活用を提案している。

ヨコ解きリンク

ジョブ・カードに関するヨコ解きリンクはこんなにあります。出尽くされています。

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問37.相談過程全体の進行の管理に関する技能

 キャリアコンサルタントが留意すべき事項として、不適切なものを探すのは比較的容易な問題でした。選択肢の文章の表現方法(言い方)に違和感のある選択肢が時折出題されますので、その違和感を大事にしましょう。

1.○:言語的な表現だけではなく、非言語的な表現も、クライエントの理解に役立つ。

2.×:「○○すれば十分」の表現には注意する。

相談者が直接「語る問題」だけでなく、状況や人間関係と相談者の問題がどのように関連しているかも考慮する必要がある。

3.○:目標設定では、自己理解や現在の状況の検討が必要である。

4.○:段階的に目標を設定し、評価をしながら次の目標を立てていくことは適切である。

問38.相談場面の設定

 対人支援の基本姿勢から判断しましょう。早期の判断や決定や押しつけのような指導はNGです。こうしたニュアンスをもった不適切な選択肢は度々出題されています。

1.×:相談者とカウンセラーは職務遂行上のパートナーであり、対等の立場として関わり合うことになる【参考:ジルP90】

2.×:キャリアコンサルティングをパターン化し、キャリアコンサルタントが安心して相談を進めることができるようになったとしても、それは熟達したレベルとはいえない。

3.×:問題を早期に判断して解決策を決定し、それを指導することは、キャリアコンサルタントとして適切ではない。

4.○:キャリアコンサルティングは、キャリアコンサルタントと相談者との協同作業である。

問39.自己理解の支援

 アセスメント・ツールについては、時折難問も出題されますが、本問は比較的解きやすい問題でした。知らなかったものがあれば、確認しておきましょう。

1.×:厚生労働省編一般職業適切検査(GATB)の紙筆検査では、鉛筆(シャープペンやボールペン不可)を使用する。【雇用問題研究会

2.×:職業レディネス・テストの対象者は中学生・高校生(大学生でも可)であり、信頼性をもって活用できるとは言えない。【雇用問題研究会

3.×:キャリア・インサイトは利用者自身がコンピュータを使い、適性評価やそれに合致した職業リストの参照、職業情報の検索、キャリアプランニングなどを実施できる総合的なキャリアガイダンスシステムであり、グループワーク用のものではない。【労働政策研究・研修機構

4.○:教師と生徒、カウンセラーとクライエントが対話をしながら使う、あるいは教室で生徒同士が交代で実施するなどにより、実施者と受け手の相互コミュニケーションを図るツールとしても利用できる。

カード式の場合には、テストとしての圧迫感を与えず、楽しく実施できることも特徴である。【労働政策研究・研修機構

アセスメントツールのまとめについては、楽習ノートプラスに下記のページをご用意しています。

試験に出たアセスメントツールまとめ

また、この内容は、テキスト&問題集第2版P193にも掲載されています。

問40.仕事の理解の支援

 本問は、第16回問42と全く同じ内容でした。ハローワークインターネットサービスは頻出ですから、知らなかった内容があればよく確認をしておきましょう。

1.×:ハローワークで受理された最新の求人情報を、概ね30分毎に更新している。【ハローワークインターネットサービス

2.×:「障害のある方のための求人(フルタイム・パート)」を検索することができる。【ハローワークインターネットサービス

3.○:2020年1月の大幅なサイトリニューアルによる新たな機能追加の内容である。事前にインターネット上で求職申込みの仮登録をすることができる。【ハローワークインターネットサービス

4.×:ハローワークインターネットサービスは、基本的に24時間利用ができる。【ハローワークインターネットサービス

参考文献・資料

厚生労働省

雇用問題研究会

労働政策研究・研修機構

ハローワークインターネットサービス

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