【技能検定】第23回問21~問25の解き方

第23回キャリアコンサルタント試験学科試験問題を徹底解説!

選択肢の正誤と解説、参考文献をお伝えします。試験対策にお役立てください。

問21.学校教育制度、キャリア教育に関する理解

 学校基本調査からの出題です。進学率や就職率については大雑把な割合で良いので掴んでおきましょう。個人的に違和感のある数値、傾向があればよくインプットしておきましょう。

 平成30年度学校基本調査

 令和2年度学校基本調査

1.×:大学・短期大学進学率(過年度卒を含む)は57.9%である。【平成30年度P4】

大学・短期大学進学率(過年度卒を含む)は58.6%である。【令和2年度P5】

2.×:半数は超えていないが、大学(学部)の女子学生の割合は、45.1%で過去最高となった。【平成30年度P2】

半数は超えていないが、大学(学部)の女子学生の割合は、45.5%で過去最高となった。【令和2年度P2】

3.×:そこまで多くはない。大学院等への進学率は8年連続で低下しており、11.8%である。【平成30年度P7】

そこまで多くはない。大学院等への進学率は9年連続で低下しており、11.3%である。【令和2年度P6】

4.○:大学(学部)卒業者に占める就職者の割合は77.1%である。

大学(学部)卒業者に占める就職者の割合は77.7%である。【令和2年度P6】

問22.学校教育制度、キャリア教育に関する理解

 専門職大学に関する出題は、国家試験では第7回、第11回で出題されています。特徴をおさえておきましょう。文部科学省のサイトが参考になります。

1.○:深く専門の学芸を教授研究し、専門性が求められる職業を担うために必要な実践的かつ応用的な能力を展開(育成)させることを目的としている。【専門職大学・専門職短期大学(文部科学省)

2.×:学校教育法第八十七条の大学(医学部等)の修業年限の規定である。【学校教育法第八十七条

3.×:専門職大学では、前期課程・後期課程を区分することができる。【専門職大学・専門職短期大学(文部科学省)

4.×:専門職大学でも学位は授与される。【専門職大学・専門職短期大学(文部科学省)

問23.メンタルヘルスに関する知識

 両試験を通じてこれまでで初めての出題です。本問の直接の出典は不明ですが、厚生労働省のサイトに説明があります。選択肢については、支援の基本姿勢から、消去法でアプローチしましょう。カウンセリングと同じく、寄り添うことがポイントです。

ゲートキーパー(厚生労働省)

「ゲートキーパー」とは、自殺の危険を示すサインに気づき、適切な対応(悩んでいる人に気づき、声をかけ、話を聞いて、必要な支援につなげ、見守る)を図ることができる人のことで、言わば「命の門番」とも位置付けられる人のことです。(上記サイトより)

1.×:うまくいった経験からアドバイスをすることは、寄り添う姿勢からは必ずしも適切とはいえない。

2.○:寄り添う姿勢として適切である。

3.○:寄り添う姿勢として適切である。

4.○:寄り添う姿勢として適切である。

問24.メンタルヘルスに関する知識

 PTSD(心的外傷後ストレス障害)については、国家試験でも14回までは出題されていません。精神疾患の症状や治療法については、「みんなのメンタルヘルス」でわかりやすくまとめられています。一度見ておきましょう。

みんなのメンタルヘルス

PTSD(Post Traumatic Stress Disorder :心的外傷後ストレス障害)は、強烈なショック体験、強い精神的ストレスが、こころのダメージとなって、時間がたってからも、その経験に対して強い恐怖を感じるものです。(みんなのメンタルヘルスより

1.○:回避とは、記憶を思い出すきっかけを避けることである。

2.×:てんかん発作は症状としては見られない。

3.○:過覚醒とは、警戒心が行き過ぎなほど強くなり、ぐっすり眠れないなどの過敏な状態が続くことである。

4.○:侵入的回想とは、事件や事故のことなどすっかり忘れたつもりでいても、ふとした時に、つらい体験の時に味わった感情がよみがえることである。

問25.メンタルヘルスに関する知識

 「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」からの出題は国家試験では第3回、第5回、第6回で出題されています。併せてヨコ解きしましょう。[第3回問50、第5回問50、第6回問50]

 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き

1.×:試し出勤制度に労働者数の基準などはない。【P6】

2.×:復帰予定日の前日という決まりはなく、それでは遅すぎるため、もっと事前にすべきである。5つのステップのうち、ステップ2において主治医の意見を聞き、産業医が精査を行う。【P2】

3.○:本人だけでなく、主治医、産業医、管理監督者、事業場内産業保健スタッフ、家族などが協力し決定し、支援する。【P3】

4.×:心の健康問題からの回復には個人差があるため、休業期間の基準を決めておくことは適切ではない。

参考文献・資料

平成30年度学校基本調査(PDF)

令和2年度学校基本調査(PDF)

厚生労働省

文部科学省

みんなのメンタルヘルス

心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き(PDF)

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