【技能検定】第33回問21～問25の解き方
第33回キャリアコンサルタント試験学科試験問題を徹底解説！
選択肢の正誤と解説、参考文献をお伝えします。試験対策にお役立てください。
目次
問21.学校教育制度及びキャリア教育の知識
【B】「学校基本統計」という名称で出題されましたが、この資料はこれまでにも両試験で出題されている「学校基本調査」です。進学率や就職率がどのくらいなのか、ご自身の感覚と差があるデータは、特にインプットしておきましょう。
あまり差はありませんが、令和6年度のデータが先日公表されたため、併記しておきます。
正答：2
1.×：高等学校等卒業者の大学（学部）・短期大学（本科）進学率（過年度卒を含む）は61.1％と過去最高である。なお、専門学校進学率は21.9％である。【P5】
高等学校等卒業者の大学（学部）・短期大学（本科）進学率（過年度卒を含む）は62.3％と過去最高である。なお、専門学校進学率は24.0％である。【令和6年度P5】
2.○：調査資料の本文には明確なデータが見つからなかったが、e-Stat（統計で見る日本）の詳細データ（Excel）で確認したところ、令和5年3月の高等学校卒業後の就職率は14.2％であった。【表番号281状況別卒業者数より】
令和6年度は、同水準の14.0％である。【表番号283状況別卒業者数より】
3.×：大学（学部）卒業者の大学院等への進学率は、12.5％である。【P6】
令和6年度は12.6％である。【令和6年度P6】
4.×：卒業者に占める就職者の割合は、75.9％である。【P6】
令和6年度は、76.5％である。【令和6年度P6】
問22.学校教育制度及びキャリア教育の知識
【B】初見の場合には大変難しい問いですが、2級第29回問22とほぼ同じ問題でした。
正答：2 A:教育基本法、B：2006（平成18）年 C:1947（昭和22）年
今後に備え、一読しておきましょう。
（A:教育基本法）は、教育の根本的な理念や原則を定めている。教育をめぐる環境が大きく変化したことに伴い、（B:2006：平成18年）12 月に、公布後はじめて改正された。
一方、学校教育法は、（ A：教育基本法 ）に基づき学校教育制度に関する基本を定めた法律である。戦後の教育改革において 6・3・3・4 制の新学校体系が採用され、その基本規定として、（C:1947年：昭和22年） に（A:教育基本法）とともに公布された。
問23.メンタルヘルスに関する知識
【C】パーソナリティ障害（人格障害）に関する出題は両試験で初めてで、内容も難しく、初見では解答できなくてもやむを得ない問題として位置づけています。出題の参考にしている可能性があるMSDマニュアルを紹介します。
正答：3
1.×：一度でも偏った行動があれば、パーソナリティ障害を疑うのは不適切である。
なぜならば、パーソナリティ障害は、本人に重大な苦痛をもたらしたり、日常生活に支障をきたしたりするような思考、知覚、反応、対人関係などのパターンが、長期的かつ全般的にみられることが特徴のためである。【MSDマニュアル】
2.×：外国籍の人が日本の文化にそぐわない行動をしたからといって、パーソナリティ障害を疑うのは不適切である。
3.○：境界性パーソナリティ障害の特徴として適切である。相手に対する理想化と低評価（こき下ろし）との間を揺れ動き、不安定で激しい対人関係がみられる。【MSDマニュアル】
4.×：パーソナリティ症は、通常、青年期後期または成人期早期に明らかとなることが多いが、小児期に現れる場合もある。
ただし、18歳未満の患者に対してパーソナリティ症の診断を下すためには、その特徴的な行動パターンが、1年以上みられる必要がある。【MSDマニュアル】
問24.メンタルヘルスに関する知識
【B】ストレスチェックについて、細かな内容が問われています。特に選択肢2、4の内容は覚えておきましょう。
正答：4
1.×：ストレスチェック結果は、労働者の個別の同意がない限り、事業者に結果通知することは禁止されており、第三者に結果を漏らすことも法律で禁じられている。【P10】
2.×：ストレスチェック制度は従業員50人以上の事業場で実施が義務づけられているが、義務づけられているのは事業場での「実施」であり、従業員の「受検」は義務づけられていない【P6】
3.×：全員ではない。面接指導が必要とされた労働者に対して、面接指導の対象者を把握している医師等の実施者が、面接指導の申出の勧奨を行い、本人の申出により面接指導が行われる。
4.○：面接指導の結果は、記録を作成し、「5年間」保存する必要がある。【P13】
労働者の同意により、実施者から事業者に提供されたストレスチェックの結果の記緑も「5年間」保存する必要がある。【P10】
問25.メンタルヘルスに関する知識
【C】かつての「健康づくりのための睡眠指針」が改訂され、「健康づくりのための睡眠ガイド2023」が策定されました。
睡眠ガイドは、すでに国家試験の第26回問31で出題されています。これまでの睡眠指針や睡眠ガイドからの出題は、比較的解きやすい、健康クイズのような内容のものが多かったですが、今回は難しい内容でした。
正答：1
1.○：15歳前後では約8時間、25歳で約7時間、45歳では約6.5時間、65歳では約6時間というように、成人後は20年ごとに30分程度の割合で夜間の睡眠時間が次第に減少する。【P8】
2.×：7時間前後の睡眠時間の人が、生活習慣病やうつ病の発症及び死亡に至るリスクが最も低く、これより長い睡眠も短い睡眠もこれらのリスクを増加させることが報告されている。【P11】
3.×：夜勤中の仮眠は、仕事の効率を改善させるが、注意が必要である。
0～4時に開始する20～50分間の仮眠は、眠気や仕事効率、疲労を改善させることが報告されているが、仮眠時間を60分間と長めに設定した研究では、仮眠をとるとかえって仕事の効率が低下したと報告されている。【P42】
4.×：40～64歳の成人を対象とした近年の調査では、平日6時間以上寝ている人に限り、休日の1時間程度の寝だめは寿命短縮リスクを低下させることが示されている。
一方、平日6時間未満の睡眠時間の人は、休日の寝だめをしても寿命短縮リスクが高まるとされており、休日に長時間の睡眠が必要な場合は、平日に十分な睡眠時間を確保できるよう、睡眠習慣を見直す必要がある。【P12】