【技能検定】第34回問06～問10の解き方
第34回キャリアコンサルティング技能検定学科試験問題を徹底解説！
選択肢の正誤と解説、参考文献をお伝えします。試験対策にお役立てください。
問6.キャリアに関する理論
【A】前回の第33回問7に続き、ホランドの理論からの出題です。前回と同様に基礎的な内容が問われました。
正答：3
1.×：6つのパーソナリティ・タイプは、現実型、研究型、芸術型、社会型、企業型、慣習型（RIASEC）に分類される。【渡辺先生P74】
2.×：6つの環境モデルは、現実的、研究的、芸術的、社会的、企業的、慣習的に分類される。【渡辺先生P74】
3.○：自分のもっている技能や能力が生かされ、価値観や態度を表現でき、自分の納得できる役割や課題を引き受けさせてくれるような環境を求める。【渡辺先生P74】
4.×：人の行動は、パーソナリティと環境との交互作用によって決定される。【渡辺先生P74】
問7.キャリアに関する理論
【A】クランボルツの「計画された偶発性理論の立場からキャリア・カウンセラーへの5つのアドバイス」からの出題です。クランボルツの理論の特徴理解に役立つ良問です。
正答：4
1.×：想定外の出来事がキャリアに影響を及ぼすことは普通のことであり、かつ当然のことである。【渡辺先生P146】
2.×：未決定を治療すべき問題として捉えるのではなく、用意周到なオープンマインドな状態とみなす。【渡辺先生P146】
計画された偶発性理論では、未決定を望ましい状態として捉えている。
3.×：古い信念に疑問を呈したり、生涯にわたる学習を続けるための機会として、想定外の出来事を利用する。【渡辺先生P146】
4.○：有益な想定外の出来事が起こりやすくなるように、行動をはじめることをクライエントに教える。【渡辺先生P146】
5つのアドバイスのもう一つは、クライアントがキャリアを通して学習できるよう継続的な支援を提供することである。【渡辺先生P146】
問8.カウンセリングに関する理論
【B】カウンセリング療法の特徴を問う問題です。家族療法（システム論）は定期的に出題があります。アプローチの特徴をおさえておきましょう。
正答：2
1.×：転移や逆転移を分析・解釈し、クライエントの問題行動や症状の背後にある不安や葛藤への理解を深めるのは、精神分析や精神分析的心理療法である。【参考サイト：大阪・京都こころの発達研究所 葉】
2.○：家族療法の特徴であるシステム論（システムズ・アプローチ）は、家族をシステムとして捉え、原因追及として、家族の誰かを悪者として追及することはしないアプローチのことである。
3.×：3つの「自我状態」（自分のあり方）を理解し、分析するのは、交流分析である。【ジルP108】
フォーカシングは、問題に反応している身体感覚（フェルト・センス）に焦点をあてるカウンセリング手法であり、ロジャーズの弟子であるジェンドリンが開発した。【ジルP117】
4.×：寝椅子に横たわって、心に浮かぶことを自由に語る自由連想法を主に用いるのは、精神分析療法である。【参考サイト：心理学用語の学習】
問9.カウンセリングに関する理論
【B】自律訓練法は、人名と用語の組合せでの出題実績のみで、大問での出題は初めてです。
正答：1
1.×：筋肉を意識的に緊張させたり緩めたりするのは、自律訓練法ではなく、筋弛緩法の特徴である。【参考サイト：心理学用語の学習】
2.○：「自律」には、自らが主体的に動くという意味がある。【参考サイト：心理オフィスK】
3.○：ドイツの医師であるシュルツによって開発された。【参考サイト：心理オフィスK】
4.○：受け身の姿勢で、自然に心身の状態の変化が生じるのを待つ「受動的注意集中」を特徴としている。受動的注意集中という用語は、国家第22回問10で出題されている。
問10.職業能力開発（リカレント教育を含む）の知識
【B】「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の出題は、2級、国家試験を通じて初めてです。今後の行方が気になりますが、概要を確認しておきましょう。
正答：3
1.×：マナビDXは、経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が運営するデジタル人材育成プラットフォームであり、デジタル知識・スキルの習得を目的としている。【マナビDX】
2.×：選択肢の内容は、教育訓練給付金制度の内容である。【厚生労働省】
人材確保等支援助成金は、魅力ある職場づくりのために労働環境の向上等を図る事業主や事業協同組合等に対して助成するものであり、人材の確保・定着を目的としている。【厚生労働省】
3.○：経済産業省「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の内容として適切である。
リスキリングと労働移動の円滑化を一体的に進める観点から、「キャリア相談対応」「リスキリング提供」「転職支援」までを一体的に実施する体制を整備するとしている。【経済産業省】
4.×：「のみ」に注意する。
確かに中小企業の強みを活かした人材開発への言及はあるものの（P6）、「職場における学び・学び直しガイドライン」の対象は、中小企業に限定するものではない。【職場における学び・学び直しガイドライン：PDF】