令和3年度能力開発基本調査【3企業調査：まとめ編】の内容を確認した後に、一問一答の予想問題にチャレンジしてみましょう。画面右上のCheck Sheet機能をONにすると、正答と解説を隠すことができます。マウスオーバーや画面タップで隠れている文字を見ることができます。【全29問】

Check Sheet機能をご活用ください。

令和3年度能力開発基本調査に基づき、下記の問題の正誤を答えなさい（解説のページ数は特に記載がなければ令和3年度版である）。

仕事をする上で自信のある能力・スキルがあると回答した割合は、労働者全体で半分に満たない。

×：87.6％である（正社員90.3％、正社員以外82.7％）。【P38】

自信のある能力・スキルについて、正社員、正社員以外の両方で最も多かったのは、「定型的な事務・業務を効率的にこなすスキル」である。

×：正社員、正社員以外の両方で最も多かったのは、「チームワーク、協調性・周囲との協働力」である。【P38】

自信のある能力・スキルの内容で「語学（外国語力）」をあげているのは、正社員、正社員以外ともに5％以下である。

○：「語学（外国語）力」をあげているのは、正社員2.4％、正社員以外3.6％である。【P39】

労働者全体の約９割が今後、向上させたい能力・スキルがあると回答している。

○：労働者全体の93.2％が、今後、向上させたい能力・スキルがあると回答している。【P40】

向上させたい能力・スキルについて、正社員では、「課題解決スキル（分析・思考・創造力等」が最も多い。

×：正社員で最も多いのは、「マネジメント能力・リーダーシップ」である。【P40】

向上させたい能力・スキルについて、正社員以外では、「課題解決スキル」が最も多い。

×：正社員以外では、「ITを使いこなす一般的な知識・能力（OA・事務機器操作（オフィスソフトウェア操作など））」である。【P40】

令和2年度にOFF-JTを受けた者の割合は、正社員では8割を超えている。

×：労働者全体で30.2％であり、正社員では38.2％、正社員以外では15.8％であった。【P42】

OFF-JTを受講した労働者の延べ受講時間は、10時間未満の者が約2分の1を占める。

○：労働者全体では「5時間以上10時間未満（25.7％）」が最も多く、続いて「5時間未満（24.4％）」の合計50.1％であり、全体の約2分の1を占める。【P44】

OFF-JTの役立ち度については、正社員では「役に立った」、「どちらかというと役に立った」を合わせた肯定的な意見が9割を超えている。

○：93.1％が肯定的意見であり、正社員以外でも同様に肯定的意見が多い（94.7％）。【P43】

部下、同僚、仕事仲間に対して、どの程度指導やアドバイスをしたかを問うたところ、正社員では「よくした」、「ある程度した」の合計が7割を超えている。

○：よくした（20.5％）、ある程度した（53.2％）の合計は73.7％である。なお、上司、同僚、仕事仲間から指導、アドバイスを受けた割合はについても、「よくしてくれた」、「ある程度してくれた」を合わせて7割を超える結果となった。【P46】

受けた指導やアドバイスの役立ち度をみると、正社員、正社員以外ともに、「役に立った」、「どちらかというと役に立った」の肯定的意見が多くを占めている。

○：正社員では92.8％、正社員以外では93.4％がこれらの肯定的意見であった。【P46】

令和2年度に自己啓発を行った者の割合は、労働者全体で約6割である。

×：労働者全体では36.0％であり、正社員では44.6％、正社員以外では20.4％である。【P47】

自己啓発の実施方法では、「通信教育の受講」が、正社員、正社員以外ともに最も割合が高かった。

×：正社員、正社員以外ともに最も多いのが、「eラーニング（インターネット）による学習」である。【P49】

自己啓発を行った者の延べ実施時間は、労働者全体でみると、20時間未満の者が全体の約2分の1を占める。

○：「5時間未満」が13.3％、「5時間以上10時間未満」が16.6％、「10時間以上20時間未満」が18.3％の合計48.2％となり、20時間未満の者が全体の約2分の1を占める。【P50】

自己啓発を行った者の延べ自己負担費用を労働者全体で見ると、「1万円以上2万円未満」の割合が最も高い。

×：「0円」が38.2％で最も割合が高い。【P52】

自己啓発にかかった費用の補助を受けた者は、労働者全体で半数以下である。

○：労働者全体で38.5％である。【P53】

自己啓発を行った理由として割合が最も高かったのが、「資格取得のため」であった。

×：「現在の仕事に必要な知識・能力を身につけるため」が最も割合が高い。【P56】

自己啓発を行う上での労働者の問題点として、最も割合が高いのが正社員、正社員以外のどちらも「費用がかかりすぎる」である。

×：正社員、正社員以外のどちらも「仕事が忙しくて自己啓発の余裕がない」が最も割合が高い。【P57】

正社員の自己啓発における問題点について、「家事・育児が忙しくて自己啓発の余裕がない」は、女性の方が男性の2倍以上、割合が高くなっている。

○：男性が17.9％に対して、女性は36.9％である。【P58】

職業生活設計について、正社員では「自分で職業生活設計を考えていきたい」と「どちらかと言えば、自分で職業生活設計を考えていきたい」とする者を合わせると約3分の2である。

○：合わせて68.2％である。【P59】

キャリアコンサルティングを受けた者の割合は、労働者全体で約3割である。

×：全体で10.6％である（正社員13.3％、正社員以外5.8％）。【P59】

キャリアに関する相談が役立ったことの内訳は、正社員、正社員以外ともに「仕事に対する意識が高まった」が最も多い。

○：正社員49.0％、正社員以外47.2％が、「仕事に対する意識が高まった」としている。【P59】

キャリアコンサルタントによる相談の利用の要望について、正社員では、キャリアコンサルタントによる相談を利用したいとしている人が半数を超えている。

○：「費用を負担することなく、社内で利用で利用できるのであれば利用したい」が32.3％、「費用を負担することなく、社外で利用できるのであれば利用したい」が24.4％、「社外で費用を負担してでも利用したい」が2.8％の合わせて59.5％が相談を利用したい、としている。【P61】

キャリアコンサルタントに相談したい内容として、正社員で最も多いのは、「仕事に対する適性・適職（職業の向き不向き）」である。

×：正社員で最も多いのは、「将来のキャリアプラン」である。【P62】

キャリアコンサルタントに相談したい内容として、正社員以外で最も多いのは、「職場の人間関係」である。

×：上位4つが僅差ではあるが、正社員以外で最も多いのは、「適切な職業能力開発の方法（資格取得、効果的な自己啓発の方法等」である。【P62】

教育訓練休暇制度の利用について、「勤務している事業所に制度があり、利用したことがある」のは労働者全体で半数を超えている。

×：2.0％（正社員2.4％、正社員以外1.3％）にとどまっている。【P63】

教育訓練短時間勤務制度の利用について、「勤務している事業所に制度があり、利用したことがある」のは労働者全体で1％台である。

○：教育訓練休暇制度と数値も含め同様の傾向で、1.7％（正社員1.7％、正社員以外1.7％）にとどまっている。【P63】